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JANコードは、商品パッケージのバーコードの下に並んでいる13桁の数字です。
せどりでは仕入れ判断の入口になり、自社商品ではあなたの商品ページを守る番号になります。
この記事では、13桁の見方から調べ方、取得費用、やってはいけない使い方までを順番に解説します。
JANコードは、日本の流通でもっとも広く使われている商品識別番号です。
ここでは何を表す番号なのか、そして似たコードとどう違うのかを解説します。
JANコードとは、商品ひとつひとつに振られた背番号にあたる13桁の商品識別番号です。
JANはJapanese Article Numberの略で、読み方は「ジャンコード」です。
日本国内の管理は一般財団法人流通システム開発センター、通称GS1 Japanが行っており、番号の貸し出しから登録情報の管理までを一手に担っています。メーカーが商品を1つ発売するたび、その商品だけの13桁が1つ割り当てられていきます。
同じ13桁が2つの異なる商品に付くことは、原則としてありません。この一意性があるので、小売店は商品名を打ち込まなくてもレジで13桁を読むだけで価格と在庫を特定できます。
物販セラーにとっては、この「世界にひとつだけの番号」という性質が、仕入れでも出品でも効いてきます。
まずは商品名ではなく番号で商品を見る癖をつけることが、この先の話をすべて楽にします。
参考：GS1 Japan公式：「GS1事業者コード･GTIN（JANコード）とは」
まったく同じ13桁が、日本ではJANコード、国際的にはGTINという別の名前で呼ばれています。
GTINはGlobal Trade Item Numberの略で、GS1が定めた商品識別コードの総称です。
GTINは桁数によって呼び分けられており、日本での呼び名と並べると次のようになります。
| GTINの種類 | 桁数 | 日本での呼び名 | 主に使われる地域 |
|---|---|---|---|
| GTIN-8 | 8桁 | JANコード短縮タイプ | 日本 |
| GTIN-12 | 12桁 | U.P.C. | アメリカ・カナダ |
| GTIN-13 | 13桁 | JANコード標準タイプ | 日本・ヨーロッパほか |
| GTIN-14 | 14桁 | 集合包装用商品コード | 世界共通 |
この表からわかるのは、桁数が違っても同じGTINという体系の中に収まっているということです。ヨーロッパなど日本国外ではEANコード（European Article Number）とも呼ばれますが、中身はJANコードとまったく同じで互換性があります。
欧米輸入せどりをしていると、Amazon.comやeBayで仕入れた商品に12桁しか印刷されていない場面に出くわします。これがU.P.C.で、日本のPOSシステムでもそのまま読み取れる番号です。
Amazonのヘルプページが「JANコード」ではなく「製品コード（GTIN）」と表記しているのも、この国際名称に合わせているからです。
呼び名が3つあっても中身は1つなので、GTINと書かれていたらJANコードと読み替えて構いません。
参考：Amazon公式：「製品コード（GTIN）の確認」
商品に印刷されている縞模様そのものは「JANシンボル」と呼ばれ、JANコードとは役割が分かれています。
13桁の数字がJANコードで、それを機械が読めるよう太さの違う線に置き換えたものがJANシンボルです。
つまり「JANコード＝バーコード」ではなく、「JANコードという番号を、JANシンボルというバーコードの形で印刷している」という関係になります。この線の描き方は日本産業規格のJIS X0507で細かく決められており、勝手なサイズや色で印刷することはできません。
寸法の決まりは次のとおりです。
パッケージのデザイン都合でこの範囲を外すと、レジのスキャナが読めずに手入力となり、納品先の現場に負担をかけることになります。
番号と印刷物は別の話だと分けて考えると、自社商品を作るときの指示も正確になります。
参考：GS1 Japan公式：「GTIN（JANコード）の作成手順」
商品にJANコードを付けることは、法律で義務づけられた行為ではありません。
JANコードのない商品を販売しても違法にはならず、罰則もありません。
実際、ハンドメイド作品や小規模なオリジナル商品は、JANコードを持たないまま自社サイトやフリマアプリで流通しています。それでも多くの事業者が取得するのは、取引先の側が「JANコードがないと受けられない」という運用をしているからです。
大手小売チェーンへの卸では商談の前提条件になり、Amazonでは新しい商品ページを作るときに製品コードの入力が原則として求められます。JANコードは法的な義務ではなく、販路の条件だという位置づけになります。
売り先を自社サイトとフリマアプリに絞るなら急ぐ必要はなく、モールや卸に広げる予定があるなら早めに動くのが正解です。
義務かどうかではなく、どこで売るつもりかで判断してください。
JANコードと混同されやすい番号は、どの範囲まで通用するかを並べると区別がつきます。
物販の現場で出てくる代表的な番号を整理すると、次のようになります。
| 番号 | 桁数 | 通用する範囲 |
|---|---|---|
| JANコード | 13桁／8桁 | 国内外の小売・卸・モール・物流すべて |
| ITFコード | 14桁 | 段ボールなど集合包装の外箱。企業間取引で使う |
| ISBN | 13桁 | 書籍。世界の出版流通で通用する |
| ASIN | 10桁 | Amazonの中だけ |
| SKU | 任意 | 自社の在庫管理の中だけ |
ここから読み取れるのは、社外に向かって通じるのはJANコード・ITFコード・ISBNまでで、ASINとSKUは自分の側の都合でしかないということです。
ASINはAmazonが独自に振る番号なので、楽天やYahoo!ショッピングに持っていっても意味を成しません。複数モールに展開するほど、共通で使える番号を持っているかどうかの差が開いていきます。
社外との共通言語がJANコード、社内の管理番号がSKUという住み分けを覚えておくと混乱しません。
JANコードの13桁は、3つのブロックに分かれています。
ここでは各ブロックが何を表しているかに加えて、店内だけで通じる特殊なコードと8桁の短縮タイプも解説します。
JANコードの先頭2桁が「45」または「49」なら、その商品のブランドを持つのは日本の事業者です。
この2桁はGS1国コードと呼ばれ、世界の各地域に割り振られています。
ここで誤解が多いのが、国コードは「日本製」を意味しないという点です。中国の工場で作らせた商品でも、ブランドを持っているのが日本の事業者であれば、先頭は「45」か「49」になります。
GS1 Japanも、JANコードは商品の原産地を表すものではないとはっきり示しています。中国輸入OEMの商品が「49」で始まるのは、ルール通りの正しい姿です。
逆に「00」から始まる商品はアメリカ・カナダのU.P.C.、「89」ならインドというように、輸入品の登録元をおおまかに推測する材料にはなります。
先頭2桁は製造国ではなく、番号を借りた事業者の所属地だと覚えておきましょう。
参考：GS1 Japan公式：「GS1事業者コード・GTIN（JANコード）Q&A」
国コードを含む先頭の何桁かが、事業者ごとに貸し出される「GS1事業者コード」です。
桁数は9桁・10桁・7桁の3種類があり、どれが貸与されるかは申請時に申告した商品アイテムの利用予定数で決まります。
現在の新規申請で貸し出されるのは9桁か10桁のいずれかで、7桁は新たに貸与されていません。事業者コードが短いほど、そのあとに続く商品用の番号を多く確保できる仕組みになっています。
同じメーカーの商品を2つ並べて、先頭9桁がそろっていれば同じ事業者の商品です。相乗り出品で「これは本当に同じメーカーの商品か」を確かめたいとき、この一致は判断材料になります。
なお事業者コードは事業者に1つ貸し出されるもので、商品ごとに申請する必要はありません。
先頭のかたまりが会社の名札、そのあとが商品の番号という二階建てだと考えると読みやすくなります。
事業者コードのあとに続く数桁は「商品アイテムコード」で、ここだけは事業者が自分で決められます。
使える桁数と、そこから作れる商品数の関係は次のとおりです。
| GS1事業者コード | 商品アイテムコード | 作れる商品数 |
|---|---|---|
| 10桁 | 2桁（01〜99） | 99通り |
| 9桁 | 3桁（001〜999） | 999通り |
| 7桁 | 5桁（00001〜99999） | 99,999通り |
GS1 Japanが勧めているのは、商品が生まれるたびに001、002、003と単純に連番を振る方法です。「1番台は食品、2番台は雑貨」のように分類で区切ると、想定より特定ジャンルが増えたときに体系が崩れ、かえって管理できなくなります。
アパレルのように1モデルで5色4サイズ、つまり20コードを一気に消費する商材では、999通りの枠は思ったより早く底をつきます。採番の設計を後回しにすると、番号を振り直す作業が発生します。
採番表をスプレッドシートで持ち、コード・商品名・採番日・使用中か廃番かの4項目だけは最初から記録するのが安全です。
参考：GS1 Japan公式：「GTIN（JANコード）の作成手順」
13桁目の数字はチェックデジットと呼ばれ、前の12桁から計算で導き出される検算用の1桁です。
役割は、読み取りミスや入力ミスをその場で弾くことにあります。
計算式はJIS規格で決まっており、奇数桁と偶数桁を別々に足して重みを付け、その合計から導きます。12桁のうち1桁でも数字が違えば計算結果が合わなくなるため、スキャナは「読めなかった」と判断してエラーを返します。
出品作業でJANコードを手入力したときに「無効な製品コードです」と弾かれるのは、多くの場合ここで不整合が出ているからです。桁を打ち間違えたか、1桁多く入れたかを疑うのが先決になります。
自分で計算する必要はなく、GS1 Japanのサイトに12桁を入れれば自動で算出してくれる入力フォームが用意されています。
エラーが出たら番号そのものを疑う前に、まず打ち込んだ12桁を見直すのが早道です。
参考：GS1 Japan公式：「チェックデジットの計算方法」
先頭2桁が20から29で始まるバーコードは、その店の中だけで通じる社内コードです。
これを「インストアマーキング」と呼びます。
スーパーの精肉や惣菜、店内加工の弁当のように、製造段階でバーコードを印刷できない商品に対して、小売店側がその場で貼り付けているものです。GS1への登録は不要で、番号の付け方も各社が自由に決めています。
せどりで店舗のバーコードを読んでも「商品が見つかりません」と出るケースの多くが、これに当たります。リサイクルショップや家電量販店が独自に貼った値札シールのバーコードも同じで、いくら読み取ってもAmazonのカタログには存在しません。
先頭が20〜29だと分かった時点でスキャンをあきらめ、商品本体のパッケージに元から印刷された「45」「49」のバーコードを探すのが正解になります。
読み取れないバーコードに時間を使うより、2桁を見て切り替えるほうが1店舗あたりの回転は上がります。
参考：GS1 Japan公式：「GS1事業者コード・GTIN（JANコード）Q&A」
「45」「49」から始まる正しいJANコードを拾えたら、次に必要になるのはその商品がAmazonでいくらで売れているのかという数字です。
モノトレーサーなら、バリエーション別のデータ、セラー別のカート取得率、月間販売個数チャートまでを1画面で確認できます。
Chrome拡張機能として無料で使えるので、今日のリサーチからそのまま試せます。
8桁のJANコードは「短縮タイプ」と呼ばれ、13桁が物理的に入らない商品だけに認められています。
使うには、1アイテムごとに「GTIN-8ワンオフキー」という8桁の番号をGS1 Japanから借りる手続きが必要です。
短縮タイプが認められるのは、
といった条件のいずれかに当てはまる、口紅やリップクリーム、小さなアクセサリーの台紙のような商品に限られます。申請はGS1のポータルサイトから行い、1回の申請で取れるのは10コードまでです。
ここで絶対にやってはいけないのが、手持ちの13桁を削って8桁にすることです。GS1 Japanは、標準タイプの桁を削って短縮タイプとして使うことはできないと明記しています。
パッケージが小さいという理由だけでは通らないので、条件に当てはまらなければ13桁で設計し直すのが落ち着きどころです。
参考：GS1 Japan公式：「GTIN-8ワンオフキー申請手続きから利用の流れ」
JANコードは、番号から商品や事業者を逆にたどることもできます。
ここでは商品を特定する方法から、登録事業者名まで確認できる方法までを順番に解説します。
もっとも確実なJANコードの調べ方は、商品パッケージのバーコードの真下に印刷された数字を読むことです。
JANコードとEANコードは、どちらもバーコードの下側に数字が並びます。
一方でアメリカ・カナダのU.P.C.は、バーコードの下だけでなく左右の端にも小さな数字が付いています。輸入品を扱うときは、この左右の1桁を落とさずに12桁すべてを拾うのが大切です。
書籍の場合はバーコードの上側にISBNが記載されるため、探す位置が変わります。パッケージにバーコードが2つある商品では、外箱ではなく本体側に印刷されているほうが単品のJANコードです。
貼ってあるシールが値札なのか商品本来のバーコードなのかは、先頭2桁を見れば判別できます。
数字の位置は商品の種類で変わるため、「下を見る」を基本にしつつ左右と上も確認してください。
JANコードの13桁が分かっていて商品名が分からないときは、Amazonの検索窓にそのまま貼り付けるのが最短です。
Amazonのカタログは製品コードで商品を紐づけているため、13桁を入力すると該当する商品ページが直接表示されます。
このとき数字の間にスペースやハイフンを入れないのがポイントです。Amazonのヘルプでも、EANやJANを入力する際に13桁の数字の間へスペースやダッシュを入れないよう案内されています。
検索してもヒットしない場合、考えられる理由は3つあります。まだAmazonにカタログが存在しない商品か、先頭が20〜29の店内コードか、13桁を打ち間違えたかです。
出品者アカウントを持っているなら、商品登録ツールで同じJANコードを検索すると、一般の検索では出てこない出品停止中のカタログまで拾えることがあります。
まずは一般の検索窓で試し、空振りしたら出品ツール側で確認するという二段構えが効率的です。
参考：Amazon公式：「製品コード（GTIN）の確認」
JANコードからブランドを持つ事業者名を知りたいときは、GS1が運営する「Verified by GS1」で検索できます。
これはGS1が世界中の登録情報をまとめたデータベースを、誰でも無料で検索できるようにした窓口です。
会員登録もログインも不要で、検索窓に13桁を入力するだけで次の情報が表示されます。
事業者名のほうから逆に検索して、その会社が借りているコードを確認することもできます。使える回数は1日30回までで、動作保証はパソコンのみです。
スマートフォンからは表示が崩れることがあるため、店舗リサーチ中よりも自宅での裏取りに向いています。並行輸入品や卸から仕入れた商品で「本当にこのメーカーの商品か」を確かめたいとき、13桁と社名が一致するかどうかは有力な手がかりになります。
仕入れ先の説明を鵜呑みにせず、番号の側から裏を取る習慣をつけておくと安心です。
参考：GS1 Japan公式：「Verified by GS1」
店舗仕入れの現場では、スマートフォンのカメラでバーコードを読み取るやり方で、JANコードと相場を同時に確認します。
せどり用のリサーチアプリは、カメラで読み取った13桁をそのままAmazonのカタログに投げ、価格・ランキング・出品者数を返してきます。
数字を目で追って手入力する場合、1商品あたり10秒以上かかります。バーコードを読むだけなら1〜2秒で終わるため、1日に数百点を見る店舗リサーチでは差が積み上がっていきます。
ただしカメラが読めないケースも一定数あり、フィルム包装の反射、曲面への印刷、シールの重ね貼り、そして先頭20〜29の店内コードが主な原因です。この場合は13桁を手入力するか、商品名で検索する方法に切り替えることになります。
読み取り率を上げたいなら、蛍光灯の真下ではなく斜めから光を当てる角度に立つのが現場の知恵です。
スキャンで9割を処理し、残り1割を手入力で拾う配分にすると、リサーチ速度は安定します。
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書籍のJANコードは2段のバーコードになっていて、上段の「978」から始まる13桁がISBNです。
この2段組みを「書籍JANコード」と呼び、1990年にGS1 Japanと出版業界が取り決めたものです。
上段は国際標準のISBN、下段は日本独自の図書分類コードと税抜きの本体価格を表しています。つまり下段を読むと、その本が刷られた時点での定価が分かります。
同じタイトルでも価格改定があった版は下段の数字が変わるため、増刷版か初版かを推測する材料になります。新刊のバーコード表示率はほぼ100％に達していますが、1980年代以前の本や同人誌にはそもそもバーコードがありません。
本せどりを続けている人の多くは、こうした本に当たったとき巻末の奥付でISBNを探し、それでも無ければ帯の裏を見て、最後にセラーアプリのカメラで表紙そのものをスキャンするという順で処理しています。バーコードが無いことは、リサーチ不能を意味しません。
古い本ほど棚に残りやすく、そこに利益商品が紛れていることも多いので、上段だけで判断しないのが得策です。
参考：GS1 Japan公式：「書籍JANコード」
Verified by GS1で事業者まで裏が取れても、その商品が過去いくらで売れてきたのかまでは分かりません。
オークファンなら、フリマとオークションの落札相場をさかのぼれるので、いまの表示価格が高値づかみなのか底値なのかを判断できます。
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JANコードは、仕入れ判断だけの道具ではありません。
ここでは店舗仕入れから自社商品の管理まで、13桁が結果を変える場面を6つ解説します。
店舗せどりでJANコードが効くのは、商品を手に取ってから仕入れ判断までを1動作に縮められる点です。
商品名で検索する場合、型番違いや色違いの候補が並び、どれが目の前の商品かを目で突き合わせる手間が発生します。
13桁は商品ひとつひとつに固有なので、読み取った時点で候補は1つに絞られます。「似た型番を選び間違えて、利益が出ない商品を仕入れた」という失敗が構造的に消えるのは、この一意性のおかげです。
家電量販店のように型番が1文字だけ違う商品が並ぶ棚では、この差がそのまま利益率に跳ね返ります。同じシリーズで年式だけが違うイヤホンや掃除機は、商品名検索では見分けがつきません。
型番を読むより、バーコードを読むほうが速くて正確だと考えてください。
相乗り出品では、手元の商品のJANコードとカタログのJANコードが一致しているかどうかが出品の前提になります。
見た目が同じ商品でも、13桁が違えばAmazon上では別商品として扱われます。
ここを外すと、カタログと中身が違う商品を送ったことになり、購入者からの返品や商品ページのエラー報告につながります。実際にAmazonのセラーフォーラムには、通販サイトで仕入れた商品が届いてみるとJANコードだけ違っていた、という相談が繰り返し投稿されています。
同じ商品でJANが分かれる理由は、販路の違いにあることが多いようです。量販店専売品、ネット専売品、海外仕様の並行輸入品は、メーカーが意図的に別のコードを振っているケースがあります。
仕入れ前に商品画像のバーコード部分を拡大して確認するか、届いた時点で必ず13桁を突き合わせるのが安全です。
見た目の一致ではなく番号の一致で判断することが、相乗りのトラブルを避ける唯一の方法になります。
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電脳せどりでは、JANコードをそのまま検索窓に入れることで、複数のモールに散らばった同じ商品を一気に洗い出せます。
楽天市場、Yahoo!ショッピング、Qoo10といったモールは、商品ページにJANコードを登録している店舗が多く存在します。
そのため13桁で検索すると、同じ商品を扱う別の店舗が一覧で並びます。Amazonの販売価格と他モールの価格を突き合わせて価格差を探す作業は、この横断検索が土台になります。
商品名で探すと、店舗ごとに付けた独自の商品名やキャッチコピーが邪魔をして取りこぼしが出ます。「【送料無料】【あす楽】」といった装飾語が入った商品名は、検索の一致率を大きく下げてしまいます。
さらにポイント還元率まで含めて比較すると、表示価格では負けている店舗のほうが実質的に安いこともあります。
数字で検索して候補をそろえてから、条件で絞り込む順番が効率的です。
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JANコードで候補をそろえても、価格差が生まれる瞬間を自分で待ち続けるのは現実的ではありません。
アマレーダーは狙った商品を24時間監視して、値下がりのタイミングを知らせてくれる刈り取りツールです。
レビュー877件で満足度87.3%、拡張機能から登録は一瞬で、7日間の無料体験から始められます。
FBA納品の前にJANコードをスキャンして突き合わせると、色違い・サイズ違いの取り違えを機械的に止められます。
目視の検品では、黒とダークグレー、Mサイズと少し大きめのSサイズといった差は見落とします。
商品の仕様が違えば異なるJANコードを設定するのが原則なので、13桁が一致しない時点で別商品だと分かります。人間の注意力ではなく番号で弾ける点が、スキャン検品の価値です。
なお、AmazonのヘルプにはJAN・EAN・GTIN形式で19から始まるバーコードの商品は規格外となり、FBA商品として納品できないという注意書きがあります。納品プランを作る前に先頭2桁を確認しておくと、倉庫で止められる事故を避けられます。
月に数十点の出荷でも、取り違えが1件起きればアカウントの評価とリピーターを同時に失います。
納品前の1スキャンは、時間のコストではなく保険だといえます。
参考：Amazon公式：「製品コード（GTIN）の確認」
Amazon・楽天・Yahoo!ショッピングを併売するなら、在庫を束ねる共通キーはJANコードになります。
モールごとの管理番号はそれぞれ別物で、Amazonの出品者SKU、楽天の商品管理番号、Yahoo!の商品コードは互いに通じません。
このとき全モールに共通して持たせられる番号がJANコードです。在庫連携ツールや受注管理ツールがJANコードを基準に商品を紐づけているのは、これが唯一の共通言語だからです。
逆にJANコードを登録していない商品は、モールをまたいだ在庫の自動連動から外れます。手作業で在庫数を直す商品が混ざると、売り越しが起きるのはたいていその商品です。
商品マスタを作るときにJANコード列を空欄のままにしないだけで、あとの運用が大きく変わります。
併売を前提にするなら、商品登録の段階で13桁を必ず埋めておきましょう。
自社でOEM商品を作る場合、JANコードは商品ページを自分の資産として持つための出発点になります。
Amazonで新しい商品ページを作るには、ほとんどのカテゴリーで製品コードの入力が求められます。
自社で取得したGS1事業者コードから採番した13桁であれば、そのコードの登録事業者は自分です。GS1のデータベースを検索したときに自社名が表示されるため、「この商品は誰のものか」を外部に対して示せます。
Amazonブランド登録を進める際も、自社で管理している製品コードを持っていることが前提の作業になります。ブランドを守る仕組みの入口が、この13桁です。
中国輸入OEMを手がけるセラーのなかには、商品が売れ始めてから慌ててGS1に申請し、コードが届くまで販売開始を待つことになった、という声もあります。
サンプル発注と並行して申請しておくと、発売スケジュールに影響が出ません。
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JANコードの必要度は、出品するモールによって大きく変わります。
ここでは主要なモールごとに、どこまで求められるのかを解説します。
Amazonで新しい商品ページを作るときは、ほとんどのカテゴリーで製品コードの入力が原則として求められます。
これはAmazonが、自社カタログの重複を防ぐために製品コードで商品を名寄せしているからです。
カテゴリーによって扱いは少し異なり、要件を整理すると次のようになります。
| カテゴリー | JANコードの扱い |
|---|---|
| 本・ミュージック・ビデオ・TVゲーム・PCソフト | メーカーがJAN・EANを割り当てていれば入力が必要 |
| エレクトロニクス・カメラ・ホーム・家電 | 主要ブランドは必要。独自ブランドは免除を申請できる |
| おもちゃ・ベビー&マタニティ・スポーツ&アウトドア | 主要ブランドは必要。独自ブランドは免除を申請できる |
この表からわかるのは、メーカーがすでに番号を振っている商品にはJANコードが要り、自分で作った商品には逃げ道が用意されているということです。
すでにカタログが存在する商品に相乗りする場合は、製品コードの入力そのものが不要です。既存のページに出品情報をぶら下げる形になるためです。
せどりで相乗りだけを続けるなら取得は不要で、自社商品を出すなら必要になると整理してください。
参考：Amazon公式：「カテゴリー別の製品コード（GTIN）要件」
Yahoo!ショッピングでは、JANコードの入力は必須ではないものの、モール内検索の対象項目として扱われます。
商品アップロード用のCSVには「jan」というフィールドがあり、半角数字13文字以内でJANコードまたはISBNコードを入れる仕様です。
必須項目ではないため空欄でも登録は通りますが、検索対象に含まれる以上、埋めておいたほうが露出の機会は増えます。購入者が型番や13桁で検索したときに引っかかるかどうかが変わってきます。
もうひとつ実務的に効くのが、メーカー希望小売価格の表示です。CD・音楽ソフト、DVD・映像ソフト、本・雑誌・コミックの3カテゴリーでは、プロダクトカテゴリコードとJANコードを入力するか、根拠となるエビデンスURLを入力するかのどちらかが求められます。
必須ではないからと空けておくと、検索と価格表示の両方で取りこぼすことになります。
参考：Yahoo!デベロッパーネットワーク公式：「商品アップロードフォーマット（CSV）」
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楽天市場では、JANコードが同じ商品同士が価格で並べられる仕組みになっています。
家電やPC周辺機器のような型番商品は、どの店舗でも同じ商品名と型番で売られるため、購入者は簡単に価格を比べられます。
楽天が運営する店舗向けメディアでも、人気のアクセサリーやメンテナンス用品をセット化することで「JANコード単位の価格比較で競合と並ばないメリットがある」という考え方が紹介されています。同じ13桁で勝負する限り、値下げ以外の差別化が効きにくいという裏返しでもあります。
ここから読み取れるのは、JANコードは自分の商品を見つけてもらう番号であると同時に、他店と横並びにされる番号でもあるということです。
セット組みや同梱で単品とは違う商品にすれば、比較の土俵から外れることができます。
型番商品を扱うなら、価格勝負を避ける設計をJANコードの単位で考えるのが大切です。
参考：楽天 RMSサービススクエア公式：「競合に打ち勝つ！型番商品の「価格競争力」と「付加価値」のバランス戦略」
▼楽天での見つけられ方に関しては、こちらの記事もチェック！▼
メルカリでは出品者がJANコードを持つ必要はなく、逆に読み取る側として使う機能が用意されています。
出品画面の「バーコード」からパッケージのバーコードをスキャンすると、商品名・カテゴリー・商品の説明が自動で入力される仕組みです。
対象となるのは、
という5つのカテゴリーで、中古せどりで扱う商材とちょうど重なるため、出品作業の時短にそのまま効きます。
利用の際はスマートフォンのアプリから操作してください。タブレット端末とWebサイトでは使えず、また自動で入った商品名と説明文はあくまで参考情報なので、状態や付属品の有無は自分で書き足す必要があります。
スキャンしても「商品が見つかりませんでした」と出る場合は、対象外の商品だと判断して手入力に切り替えることになります。
フリマ中心の販売なら、JANコードは取得するものではなく読み取るものだと考えて構いません。
参考：メルカリ公式：「「バーコード出品」機能について」
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Amazon・楽天・Yahoo!・メルカリと販路が増えるほど、同じJANコードの商品でも手元に残る金額は変わってきます。
クイックショップは複数モールを横断してリサーチでき、ライバルの在庫数・各種手数料・最終入金額までを一覧画面にまとめて表示します。
Chrome拡張機能として完全無料で使えるので、計算用の表を作る前に一度入れてみてください。
JANコードを使うには、GS1 Japanへ事業者コードの登録を申請します。
ここでは申請から利用開始までの流れを、費用も含めて5つのステップで解説します。
申請の入口は、GS1 Japanのサイトでメールアドレスを登録するところから始まります。
登録したアドレス宛てに申請フォームのURLが届き、そこから本申請に進む流れです。
ここで押さえておきたいのが、申請できる事業者の条件です。GS1事業者コードは法人または個人事業主という「事業者単位」で貸し出されるもので、支店や営業所ごとに借りることはできません。
個人であっても、商品のブランドを持つ事業者であれば申請できます。一方でまだ設立していない法人は申請できず、法務局への登記が完了して会社法人等番号が通知されるか、国税庁から13桁の法人番号が通知されたあとに手続きが可能になります。
法人化と商品発売を同時に進めている場合は、登記完了を待ってから動くことになります。
個人事業主としてすでに事業を始めているなら、その日のうちに手続きを始められます。
参考：GS1 Japan公式：「GS1事業者コードの新規登録手続き」
申請フォームに入力するのは事業者の基本情報と、これからJANコードを付ける予定の商品数です。
入力を求められるのは、
といった項目で、どれも手元の情報だけで埋められる内容になっています。
このうち迷いやすいのが最後の商品アイテム数です。ブランド別・容量別・色別・サイズ別・柄別に分けて数えたときの種類数を入れるもので、この申告が9桁と10桁のどちらを貸与されるかの判断材料になります。
そしてここが多くの人の想像と違う点ですが、登記簿・決算書・開業届の提出は一切必要ありません。印鑑の押印も不要で、書類をそろえる時間がかからないぶん、申請作業そのものは30分程度で終わります。
用意するものは書類ではなく、正確な売上高と商品数の見込みだと考えてください。
参考：GS1 Japan公式：「GS1事業者コード・GTIN（JANコード）Q&A」
登録申請料は、事業者全体の年間売上高と支払年数の組み合わせで決まります。
初期申請料と登録管理費の合計が、実際に支払う金額です。
3年払いを選んだ場合の金額は、次のとおりです。
| 事業者全体の年間売上高 | 初期申請料 | 登録管理費（3年） | 合計 |
|---|---|---|---|
| 5000億円以上 | 44,000円 | 306,900円 | 350,900円 |
| 1000億円以上〜5000億円未満 | 44,000円 | 276,100円 | 320,100円 |
| 500億円以上〜1000億円未満 | 44,000円 | 152,900円 | 196,900円 |
| 100億円以上〜500億円未満 | 44,000円 | 92,400円 | 136,400円 |
| 10億円以上〜100億円未満 | 44,000円 | 46,200円 | 90,200円 |
| 1億円以上〜10億円未満 | 22,000円 | 20,900円 | 42,900円 |
| 1億円未満 | 11,000円 | 16,500円 | 27,500円 |
この表から読み取れるのは、個人事業主や立ち上げ期のセラーが該当する年商1億円未満なら、3年ぶんで27,500円（税込）に収まるということです。1年払いを選んだ場合は初期申請料11,000円と登録管理費6,050円の合計17,050円になります。
支払い方法はコンビニ支払い、Pay-easy、銀行振込から選べます。コンビニとPay-easyならGS1 Japanが振込手数料を負担してくれますが、申請料が10万円（税込）を超える場合は銀行振込のみの扱いです。
注意したいのは、売上高がEC部門だけの数字ではなく事業者全体の数字だという点です。
3年で27,500円は月あたり約764円なので、商品ページを持つコストとしては十分に小さい部類だといえます。
参考：GS1 Japan公式：「GS1事業者コードの新規登録手続き」
GS1 Japanが入金を確認すると、通常3営業日以内にメールでGS1事業者コードが通知されます。
メールとは別に「GS1事業者コード登録通知書」も郵送されます。
急いでいる場合は、支払い方法にコンビニまたはPay-easyを選ぶのが最短です。銀行振込より入金確認が早く進むため、GS1 Japan自身も急ぎの申請にはこの2つを案内しています。
有効期間は初回利用月の翌月から起算され、選んだ支払年数に応じて1年または3年です。継続して使うには更新手続きが必要で、有効期限の1〜2か月前にコード管理担当者宛てへ更新申請書が郵送されてきます。
更新申請料は初回より安く、年商1億円未満なら3年で16,500円、1年なら6,050円です。初期申請料がかからないぶん、維持費は月あたり約458円まで下がります。
コードが届いた時点で、自社商品への採番を始められる状態になります。
コードが届いたら、商品ごとにアイテムコードを振り、最後にチェックデジットを計算して13桁が完成します。
このあとの作業は、
という4段階で進み、最後に納品先へ13桁を含む商品情報を伝えて完了です。納品先はその番号を自社のシステムに登録して、初めて商品を受け入れられる状態になります。
印刷業者に依頼する場合は、多くのケースでチェックデジットの計算も合わせて行ってくれます。自社のプリンターで印刷するなら、JIS規格が定めるサイズと品質に適合しているかを確認する必要があります。
採番した番号は、必ず自社の台帳に記録してください。どこまで使ったか分からなくなると、同じ番号を2つの商品に振ってしまう事故につながります。
番号を作って終わりではなく、記録して初めて運用が回り始めます。
参考：GS1 Japan公式：「GTIN（JANコード）の作成手順」
JANコードがない商品でも、販売できる方法は複数あります。
ここでは免除申請から販路の選び直しまで、3つの選択肢と中古品での対処法を解説します。
AmazonにはJANコードを持たない商品のために、製品コード免除という仕組みが用意されています。
申請できるのは、独自のブランド商品やハンドメイド商品、出品者自身が製造・出版したバーコードのない商品などです。
手順は次の4つに分かれます。
この流れで真正のノーブランド品として申請した場合は、自動で承認されます。ただし商品が掲載されるまで30分ほど待つのが安全で、すぐに出品しようとするとシステム側の処理中で製品コードのエラーが表示されることがあります。
ブランド名の承認が必要なケースでは、48時間以内に結果が返ってきます。なお免除は商品タイプの親レベルで付与され、その下の子商品タイプにも自動で適用されるため、同じジャンルで2品目以降を出すときに申請し直す必要はありません。
無料で使える仕組みなので、ノーブランド品を扱うなら先に試す価値があります。
参考：Amazon公式：「製品コード（UPC、EAN、JAN、ISBN）がない商品の出品」
そもそもJANコードを要求しない販路を選ぶ、というのが2つ目の道です。
メルカリやヤフオク!のようなフリマ・オークションは、出品時に製品コードを求めません。
自社ECサイトも同じで、BASEやShopifyのようなサービスで作るショップは、商品コードを自分で好きに決められます。カタログを共有する仕組みがないため、他社と番号をそろえる必要がないからです。
この選択肢が向いているのは、1点ものやハンドメイド、小ロットのオリジナル商品を扱う場合です。商品数が少なく、卸や大手モールへの展開も当面予定していないなら、27,500円を先に払う意味は薄くなります。
一方で、将来的に大手小売への卸やAmazonでのカタログ展開を考えているなら、先送りにしても結局どこかで取ることになります。
いま売れる場所で売り、販路を広げる段になってから取得する順番でも遅くはありません。
Amazonの製品コード免除は無料とはいえ、ノーブランド品でも承認待ちやエラー対応の手間がついて回ります。
イージーマイショップなら商品コードを自分で決められるので、JANコードを持たない1点ものやハンドメイド商品もそのまま並べられます。
無料おためしは60日間あり、アカウント開設だけならその日のうちに終わります。
▼ まずはアカウントだけ開設してみる ▼
他社の商品にJANコードが付いていない場合、正しい対処はブランドを持つ事業者に依頼することです。
GS1の国際ルールでは、商品にコードを設定して表示するのは、その商品のブランドオーナーと決まっています。
卸売業や小売業は商品のブランドを持っていないため、仕入れた商品にJANコードを設定することができません。GS1 Japanも、他社ブランドの商品をネット通販に登録するにあたってJANコードが付いていない場合、自社のコードを設定することはできないと明確に示しています。
この場合は、そのブランドを持つ事業者に対してJANコードの設定と表示を依頼してください。メーカー仕入れをしているなら、商談の段階で「モールに出すのでJANコードを付けてほしい」と伝えるのが筋になります。
依頼が通らない商品は、Amazonに新規カタログを立てられない商品だと割り切ることになります。
自分のコードで穴埋めをしないことが、アカウントを守る前提条件です。
参考：GS1 Japan公式：「GS1事業者コード・GTIN（JANコード）Q&A」
中古せどりでは、JANコードのバーコードが読めない商品に日常的に出くわします。
汚れ、色あせ、シールの重ね貼り、パッケージの欠品といった理由で、13桁が確認できなくなっているケースです。
このとき現場で使われているのは、
という3段階の手順で、上から順に試していけば大半の商品は特定できます。
それでも分からなければ、その商品は見送るという判断も必要です。曖昧なまま既存カタログに相乗りすると、購入者から「商品が違う」と指摘を受けるリスクを背負うことになります。
読めない商品に固執せず、確実に判別できる商品に時間を配分するほうが利益は積み上がります。
JANコードには、守らないとアカウントや取引先の信用を失うルールがあります。
ここでは物販の現場で実際に起きやすい違反を、8つに分けて解説します。
他社がブランドを持つ商品に自社のJANコードを付けることは、GS1のルールで認められていません。
JANコードは、商品の仕様に責任を持つブランドオーナーが設定するものだからです。
卸売業や小売業として仕入れた商品は、自社がブランドを持っているわけではありません。GS1 Japanも、他社ブランドの商品には自社のGTINを設定できないと明記しています。
製造委託を受けて自社の製造所固有記号を表示する場合でも、JANコードの設定者は変わりません。「Amazonにカタログがないから自分のコードで新規登録してしまおう」という判断が、もっとも起こりやすい違反です。
この状態で作ったカタログは、本来のブランドオーナーから権利侵害の申し立てを受ける対象になります。
カタログがないなら、作るのではなく依頼するのが正しい手順です。
ネット上で売られているJANコードを買って使う行為は、GS1の規約に反します。
GS1事業者コードは「貸与」される番号で、貸与を受けた登録事業者だけが使えるものだからです。
GS1 Japanは、親会社やグループ会社の関係があっても、登録事業者ではない事業者がそのコードをもとにコードを設定することはできないと定めています。資本関係のある会社同士ですら共用が認められていない以上、無関係な第三者から買った番号が使えるはずはありません。
さらに実務上の問題もあります。GS1のデータベースを検索すれば、その13桁を借りている事業者名が表示されるため、出品者名と登録事業者名が食い違っていることは調べれば誰にでも分かってしまいます。
数千円で買えるという広告文に釣られると、取り返しのつかない状態から事業を始めることになります。
コードは買うものではなく、自分の名前で借りるものだと考えてください。
参考：GS1 Japan公式：「GS1事業者コードの登録申請・利用にあたっての重要事項」
一度ある商品に設定したJANコードを、その商品の終売後に別の商品へ付け直すことはできません。
GS1 Japanは、商品の終売（廃番）後であっても別の商品に設定することはできないとしています。
理由は流通の側にあります。取引先のシステムには過去の販売データがJANコード単位で残っているため、同じ番号が別の商品を指すようになると、売上分析も在庫管理も狂ってしまいます。
Amazonのセラーフォーラムでも、廃番商品の番号を使い回してよいかという相談に対して、商品が違うなら虚偽の登録にあたるという指摘が繰り返されています。購入者が商品ページと違うものを受け取ることになるのですから、当然の反応です。
商品を作り替えたなら、新しい番号を1つ消費するのが正しい運用になります。
採番枠が足りなくなったら、コードを使い回すのではなく追加の事業者コードを申請しましょう。
仕様が違う商品に同じJANコードを付けると、在庫も売上も1つの商品として集計されてしまいます。
GS1は、商品の仕様に変更がある場合は原則としてすべて異なるJANコードを設定するよう定めています。
新しいJANコードが必要になる基準は10項目にまとめられており、そのうち物販で関係が深いのは次の7つです。
| 基準 | 内容 |
|---|---|
| 1 | 新商品を発売した場合 |
| 2 | 商品表示の変更をともなう成分や機能を変更した場合 |
| 3 | 商品表示の変更をともなう正味内容量を変更した場合 |
| 4 | 包装の外寸または総重量の変更が20%を超える場合 |
| 5 | 認証マークを追加または削除した場合 |
| 6 | ブランドを変更した場合 |
| 9 | あらかじめ決められた組み合わせ商品の中身を変更した場合 |
加えて、商品名・色・容量・素材・包装サイズ・香り・味・販売単位が違えば、それぞれ別のコードになります。アパレルで1モデル5色4サイズを展開するなら、消費するのは20コードです。
まとめ買い用のセット品も、単品とは別の商品として扱われます。ケース販売する商品には、中に入っている単品とは異なる13桁を設定することになります。
色違いをまとめて1コードで済ませると、どの色が売れているのかが永久に分からなくなります。
参考：GS1 Japan公式：「GTIN（JANコード/集合包装用商品コード）の変更ルール」
パッケージが小さいからといって、13桁の一部を削って8桁にすることは認められていません。
GS1 Japanは、標準タイプのJANコードの桁を削って短縮タイプとして使用することはできないと明記しています。
8桁の短縮タイプを使うには、1アイテムごとにGTIN-8ワンオフキーの貸与を受ける必要があります。しかも印刷可能範囲の合計が80平方センチメートル未満といった面積の条件を満たしていなければ、申請そのものが認められません。
削って作った8桁は、GS1のデータベースに存在しない番号です。小売店のシステムで照合しても該当する商品が出てこないため、納品先で受け入れを断られることになります。
デザイン都合で13桁が入らないなら、まずは0.8倍まで縮小する方法を検討してください。
番号は削るものではないので、収まらないならパッケージ側を設計し直すのが現実的です。
先頭が20〜29で始まる店内コードを、モールの商品情報にJANコードとして登録してはいけません。
このコードは特定の小売店の中だけで通じる番号で、店ごとに付け方が違うためです。
同じ番号が、A店ではコロッケ、B店では別の惣菜を指している可能性があります。これを商品データとして登録すると、在庫連携や受注処理の突合が合わなくなり、誤出荷の原因になります。
仕入れた商品に貼られているシールのバーコードが店内コードだった場合、そこにはメーカーの情報が一切含まれていません。商品本体のパッケージに元から印刷されている「45」「49」のバーコードを探し直すことになります。
パッケージ側にもバーコードがない商品は、そもそもJANコードを持たない商品です。
登録する前に先頭2桁を確認する習慣をつけておくと、あとからのデータ修正を防げます。
GS1事業者コードには有効期限があり、更新を怠ると使えなくなります。
有効期間は初回利用月の翌月から、選んだ支払年数に応じて1年または3年です。
期限の1〜2か月前に更新申請書が、登録したコード管理担当者宛てに郵送されます。ここで気をつけたいのが、通知書は普通郵便の転送不可で送られるという点です。
事務所や自宅を移転したのに登録内容を変えていないと、案内そのものが届きません。所在地・電話番号・コード管理担当者・事業者名に変更が生じた場合は、必ず変更の手続きが必要だとGS1 Japanは案内しています。
失効すれば、そのコードで採番した全商品の13桁が根拠を失います。商品ページは残っていても、外部から検索したときに登録事業者が確認できない状態になります。
年商1億円未満なら3年で16,500円の維持費なので、更新期限だけはカレンダーに入れておきましょう。
参考：GS1 Japan公式：「GS1事業者コードの更新手続き」
JANコードの番号が正しくても、印刷したバーコードが読めなければ商品として流通できません。
JANシンボルの寸法・色・品質はJIS X0507で定められており、ここを外すと読み取り不能になります。
特に多い失敗はバーの色で、GS1 Japanは赤系統の色でバーを印刷すると読み取りができなくなるため避けるよう注意しています。スキャナが赤色光の反射差で読み取る以上、赤いバーは背景と区別がつきません。
サイズも同様で、縮小できるのは基本寸法の0.8倍までです。それ以上小さくすると読み取り精度が落ち、パッケージに収めるために横だけ縮めるといった変形も同じ結果を招きます。
白地に黒いバーがもっとも望ましい組み合わせで、左右の余白もデザインで潰さないことが求められます。なお輸出する商品では、バーの高さを削るトランケーションも使えません。
印刷業者へ入稿する前に、実機でのスキャンテストを1回挟むのが確実です。
参考：GS1 Japan公式：「GTIN（JANコード）の作成手順」
JANコードについては、費用や取得条件をめぐる疑問が特に多く寄せられます。
ここでは実務でつまずきやすい10の質問に、公式のルールにもとづいて回答します。
A: いいえ、登録申請料がかかります。
JANコードを設定するには、GS1 Japanから事業者コードの貸与を受ける必要があり、そこに登録申請料が発生します。年商1億円未満なら3年払いで27,500円（税込）、1年払いで17,050円（税込）です。ただしGS1 Japanへの支払いはこの申請料だけで、コードを1つ作るごとの従量課金はありません。バーコードの印刷費用は別途、印刷業者との相談になります。
A: はい、事業者であれば取得できます。
GS1事業者コードは法人または個人という事業者単位で貸与されるため、商品のブランドを持つ個人事業主であれば申請できます。法人番号の入力も個人の場合は不要です。一方で、まだ登記が完了していない法人は申請できません。会社法人等番号または国税庁の法人番号が通知されたあとに手続きを進めることになります。
A: 書類の提出は一切不要です。
GS1 Japanは、登記簿や決算書、開業届の提出は必要なく、印鑑の押印も不要だと案内しています。準備するのは書類ではなく情報です。事業者名、代表者氏名、所在地、電話番号、法人番号、事業者全体の年間売上高、コードの利用用途、商品のジャンル、設定予定商品アイテム数を入力すれば申請が完了します。
A: 事業者コードの桁数で決まります。
9桁のGS1事業者コードなら商品アイテムコードが3桁になるため、001から999までの999通りです。10桁なら2桁で99通り、7桁なら5桁で99,999通りとなります。現在の新規申請で貸与されるのは9桁か10桁のいずれかで、申請時に申告した商品アイテムの利用予定数が判断材料になります。
A: あります。1年または3年です。
有効期間は初回利用月の翌月から、選んだ支払年数に応じて1年または3年です。継続利用には更新手続きが必要で、期限の1〜2か月前に更新申請書が郵送されます。更新申請料は初期申請料がかからないぶん安く、年商1億円未満なら3年で16,500円、1年で6,050円です。更新を忘れるとコードが失効します。
A: いいえ、そのまま使えます。
海外から輸入した商品に印刷されているEANコードやU.P.C.は、日本国内のPOSシステムでも問題なく読み取れます。GS1 Japanも、これらのコードは日本の流通でそのまま使用できるとしています。欧米輸入せどりや並行輸入で仕入れた商品をそのまま売るなら、新たな取得は不要です。日本国内で仕様変更を加え、自社のオリジナル商品として流通させる場合にだけ、自社でJANコードを設定することになります。
A: はい、単品とは別のコードが必要です。
集合包装の形のまま消費者に販売する商品は、小売店のレジを通る単位として単品扱いになります。この場合、中に入っている単品のJANコードとは異なる13桁を設定しなければなりません。まとめ売りで新しい商品ページを作るときも、パッケージ全体としての正しい製品コードと数量情報を登録する必要があります。
A: 通用する範囲がまったく違います。
JANコードはGS1が管理する国際標準の商品識別番号で、モールも小売店も物流会社も同じ番号を使います。対するASINはAmazonが独自に振る10桁の識別番号で、Amazonの外では通じません。書籍の場合はISBN-10がそのままASINとして使われます。社外との共通言語がJANコード、Amazon内の整理番号がASINという関係です。
A: いいえ、自動計算フォームを使えます。
GS1 Japanのサイトに、12桁を入力すると13桁目が自動で表示される入力フォームが公開されています。JANコードの標準タイプと短縮タイプのほか、集合包装用商品コードやU.P.C.のチェックデジットも算出できます。バーコードの印刷を印刷会社に依頼する場合は、同時に計算まで行ってもらえることが多いようです。
A: 追加の事業者コードを申請します。
採番枠を使い切った場合は、GS1 Japanに追加のGS1事業者コードを申請して枠を増やします。終売した商品の番号を別商品に振り直すことは認められていないため、使い回しで対応することはできません。アパレルのように色とサイズで枠を消費する商材は、採番ルールを最初に設計しておくと後からの振り直しを避けられます。
参考：GS1 Japan公式：「GS1事業者コード・GTIN（JANコード）Q&A」
JANコードは、仕入れる側にとっては判断を一瞬で終わらせる道具であり、売る側にとっては自分の商品ページを守る番号です。
先頭2桁で店内コードを見分け、Verified by GS1で事業者名まで確認できるようになれば、仕入れの空振りもカタログ違いの事故も大きく減ります。
自社商品を出すなら、年商1億円未満で3年27,500円、書類の提出は不要という条件は決して重くありません。
13桁を正しく扱って、あなたの商品と利益を確実に積み上げていきましょう。
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